もちろん「ずっと長期で株式や株式ファンドなどを保有しよう、毎月積み立てで投資残高を増やしていこう」、という投資家は、別に何も変わったことをする必要はない。
そうした投資家に絶対やって欲しくないことは、2019年だと想定される最安値になってから、怖くなって売却してしまうことだ。もし不幸にして筆者の見通しが実現し、2019年半ばに日経平均が2万円前後の推移となった場合は、｢あぁ、馬渕さんが言った通りになったね、ふ～ん、あっそう｣と、鷹揚に構えていただければ幸いだ。
こうした流れの中での日経平均株価の今週の見通しだが、まだ本格的な下落相場に入るには早いが、先週前半までの堅調な推移も勢いを失い足踏みに転じると考え、2万1900～2万2600円を予想する。
気になるNYダウのジンクス
さて、最後は少し話題を変えて、筆者の2019年前半を中心とした日米株価の下落シナリオに、都合が悪い（笑）ジンクスを紹介しよう。
これは、実は東洋経済オンライン編集部から｢中間選挙後のアメリカの株価はほとんど上昇しているのですが、1980年代以前の古いデータがうまくとれないので、馬渕さんの方で調べてもらえますか？｣というご依頼を受けて分析したものだ。そこで快諾して調べてみたら、なかなかのジンクスが見つかったというわけだ。
ではどんなジンクスか。20世紀以降、中間選挙直前の10月末に対しての、半年後の翌年4月末までのニューヨークダウの騰落率を調べてみたのだが、20世紀最初の中間選挙年だった1902年からデータをとってみたところ、第2次世界大戦前は株価が下落したことがあった（5回）ものの、実は戦後は一度も株価が下落していないのだ（厳密にいえば1942年以降）。
今年10月末のNYダウは2万5115ドルだったので、このジンクスが今回も的中すれば、2019年4月の同指数はそれ以上になる。もしこうであれば、筆者の2019年の株価大幅下落シナリオは外れることになる（もちろんいったん下がってから上がるという可能性もある）わけだが…。
