日経平均の先行きに「強気」になれない理由 企業業績予想は保守的、株価も安そうだが…

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もちろん「ずっと長期で株式や株式ファンドなどを保有しよう、毎月積み立てで投資残高を増やしていこう」、という投資家は、別に何も変わったことをする必要はない。

そうした投資家に絶対やって欲しくないことは、2019年だと想定される最安値になってから、怖くなって売却してしまうことだ。もし不幸にして筆者の見通しが実現し、2019年半ばに日経平均が2万円前後の推移となった場合は、「あぁ、馬渕さんが言った通りになったね、ふ~ん、あっそう」と、鷹揚に構えていただければ幸いだ。

こうした流れの中での日経平均株価の今週の見通しだが、まだ本格的な下落相場に入るには早いが、先週前半までの堅調な推移も勢いを失い足踏みに転じると考え、2万1900~2万2600円を予想する。

気になるNYダウのジンクス

さて、最後は少し話題を変えて、筆者の2019年前半を中心とした日米株価の下落シナリオに、都合が悪い(笑)ジンクスを紹介しよう。

これは、実は東洋経済オンライン編集部から「中間選挙後のアメリカの株価はほとんど上昇しているのですが、1980年代以前の古いデータがうまくとれないので、馬渕さんの方で調べてもらえますか?」というご依頼を受けて分析したものだ。そこで快諾して調べてみたら、なかなかのジンクスが見つかったというわけだ。

ではどんなジンクスか。20世紀以降、中間選挙直前の10月末に対しての、半年後の翌年4月末までのニューヨークダウの騰落率を調べてみたのだが、20世紀最初の中間選挙年だった1902年からデータをとってみたところ、第2次世界大戦前は株価が下落したことがあった(5回)ものの、実は戦後は一度も株価が下落していないのだ(厳密にいえば1942年以降)。

今年10月末のNYダウは2万5115ドルだったので、このジンクスが今回も的中すれば、2019年4月の同指数はそれ以上になる。もしこうであれば、筆者の2019年の株価大幅下落シナリオは外れることになる(もちろんいったん下がってから上がるという可能性もある)わけだが…。

馬渕 治好 ブーケ・ド・フルーレット代表、米国CFA協会認定証券アナリスト

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まぶち はるよし / Haruyoshi Mabuchi

1981年東京大学理学部数学科卒、1988年米国マサチューセッツ工科大学経営科学大学院(MIT Sloan School of Management)修士課程修了。(旧)日興証券グループで、主に調査部門を歴任。2004年8月~2008年12月は、日興コーディアル証券国際市場分析部長を務めた。2009年1月に独立、現在ブーケ・ド・フルーレット代表。内外諸国の経済・政治・投資家動向を踏まえ、株式、債券、為替、主要な商品市場の分析を行う。データや裏付け取材に基づく分析内容を、投資初心者にもわかりやすく解説することで定評がある。各地での講演や、マスコミ出演、新聞・雑誌等への寄稿も多い。著作に『投資の鉄人』(共著、日本経済新聞出版社)や『株への投資力を鍛える』(東洋経済新報社)『ゼロからわかる 時事問題とマーケットの深い関係』(金融財政事情研究会)、『勝率9割の投資セオリーは存在するか』(東洋経済新報社)などがある。有料メールマガジン 馬渕治好の週刊「世界経済・市場花だより」なども刊行中。

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