11月の日経平均が再び上昇すると考える理由 株式相場はまだ終わったわけではない

「10月の日経平均は下げすぎで、11月の相場は上昇する」と筆者は読む。その根拠はどこにあるのだろうか（写真：k-hiro）

10月はとにかく下げ過ぎた

まあ良くも下げたものだ。日経平均株価は、10月2日の高値2万4448円から10月26日安値2万0971円まで急激に下げた（いずれも日中値）。

しかし、相場が終わったわけではない。売られに売られた10月26日の2万0971円は、当日の予想EPS （1株あたり利益）1712円で計算すると、瞬間PER（株価収益率）は12.24倍となり、3月の最低水準と同レベルになった。

移動平均乖離（かいり）率で見ても、25日移動平均線に対してマイナス9.28％、総合かい離（25、75、200日移動平均かい離率の合計）はマイナス23.77％にもなった。前者の統計上の数字では、3％が小波乱、5％は中波乱、7％は大波乱の時に起こると言われるが、それをはるかに越える9.28％の移動平均乖離率である。一方、後者は2016年7月8日以来だった。

また10月26日のRSI(相対力指数、14日間で計算)も20.10となり、目先の底値を表す強いシグナルとなっただけでなく、騰落レシオ（25日）80.33も買い場を表していた。さらに言えば、空売り比率も最高に近い48.4％で、裁定買い残の5億1531万株も、相場がカラカラに乾いたことを訴えていた。このように、10月26日の安値は正に底を打つ音がはっきり聞こえた瞬間だった。

その後の展開はご存じの通りだが、11月2日時点で2万2000円を回復したとは言え、先週末の終値2万2243円は安値からの戻り幅1271円で、10月の下げ幅3476円の約36％と、まだ「3分の1戻し」に過ぎない。日足チャートを見ても、2万2000円から上のシコリはきつく、高値を取るのは簡単ではないことを表している。