海運バブル大崩壊! 投機マネー急減で未曾有の市況下落

著者フォロー
ブックマーク

記事をマイページに保存
できます。
無料会員登録はこちら
はこちら

印刷ページの表示はログインが必要です。

無料会員登録はこちら

はこちら

縮小

強気の海運大手にのしかかる“供給過剰”

日本の海運各社は、BDI暴騰の恩恵を受けてきた。日本郵船、商船三井、川崎汽船の大手3社は08年3月期にこぞって過去最高益を更新。その後市況は一変したが、10月27日に中間決算を発表した海運大手のうち、最大手の日本郵船は通期経常利益を2100億円と期初計画を据え置いた。商船三井は第1四半期の増額分を減らしただけで、「期初に計画した通期経常利益3000億円は確保できる。BDIと業績との相関は低い」(芦田昭充社長)と強気の姿勢を崩さない。

BDIがスポット運賃の総合指標であるのに対し、日本では海運大手の約9割のバラ積み船が1年以上の中長期契約で固定運賃を決めている。海運大手が強気なのは、固定運賃の多くは好況時のBDIを元に決めた高水準の運賃だからだ。ヴァーレが中国向け鉄鉱石輸出を再開することを前提に、日本郵船は下期のBDIを2800と見る。ケープサイズ換算で4万ドル。商船三井も下期3万ドルと黒字水準を見込む。

だが、船転がしの連鎖がほつれ、FFAから投機マネーが撤退した現在、市況の急激な回復は期待し難い。

中国、韓国の造船所を中心に新造船計画は目白押し(下グラフ参照)。一部で中国の造船所破綻が伝えられるが、あくまでも不動産業者など異業種が手掛けた新興造船所に限られる。好況を受けてタンカーを急きょ改造したバラ積み船が竣工を迎えるのもこれからだ。バラ積み船の供給過剰は避けられない。海運バブルは遠い昔の話になりつつある。 

山田 雄一郎 東洋経済 記者

著者をフォローすると、最新記事をメールでお知らせします。右上のボタンからフォローください。

やまだ ゆういちろう / Yuichiro Yamada

1994年慶応大学大学院商学研究科(計量経済学分野)修了、同年入社。1996年から記者。自動車部品・トラック、証券、消費者金融・リース、オフィス家具・建材、地銀、電子制御・電線、パチンコ・パチスロ、重電・総合電機、陸運・海運、石油元売り、化学繊維、通信、SI、造船・重工を担当。『月刊金融ビジネス』『会社四季報』『週刊東洋経済』の各編集部を経験。業界担当とは別にインサイダー事件、日本将棋連盟の不祥事、引越社の不当労働行為、医学部受験不正、検察庁、ゴーンショックを取材・執筆。『週刊東洋経済』編集部では「郵政民営化」「徹底解明ライブドア」「徹底解剖村上ファンド」「シェールガス革命」「サプリメント」「鬱」「認知症」「MBO」「ローランド」「減損の謎、IFRSの不可思議」「日本郵政株上場」「東芝危機」「村上、再び。」「村上強制調査」「ニケシュ電撃辞任」「保険に騙されるな」「保険の罠」の特集を企画・執筆。『トリックスター 村上ファンド4444億円の闇』は同期である山田雄大記者との共著。

この著者の記事一覧はこちら
ブックマーク

記事をマイページに保存
できます。
無料会員登録はこちら
はこちら

印刷ページの表示はログインが必要です。

無料会員登録はこちら

はこちら

関連記事
トピックボードAD
ビジネスの人気記事