理系、文系の別は日本特有とも言われるが、AIやIoT技術の進展等により、理系人材の需要は日増しに高まっている。
世界的な企業の経営者を見ても、FacebookのCEOマーク・ザッカーバーグやAmazon.comのCEOジェフ・ベゾス、テスラCEOのイーロン・マスクはいわゆる理系の学問を専攻している(中退含む)。
では、日本企業における経営者の理系比率はどうなっているのか。本稿では、東洋経済新報社『役員四季報データ2018年版』を用い、日本企業における「理系出身の役員比率が高い」トップ500社をランキング形式で紹介する。
理系の定義はいわゆるSTEM(Science、Technology、Engineering、Mathematics)を対象とした。詳細については、文末を参照していただきたい。
業界別の傾向は?
業界別に見ると、理系役員の比率が最も高いのは、電気・ガス業の39.6%。同業界はマーケティングの比重が消費財等に比べ低い装置産業のため、理系出身者が活躍しやすいと考えられる。
一方、理系役員比率が最も低いのは金融業の1.4%。入社時点で文系出身者の割合が高いものと推測されるが、同業界は今後FinTech分野の成長が見込まれることから、理系出身者が重宝される機会は増えていくだろう。