それでも日経平均が2万4000円へ向かう理由

ここからの「戻り売り圧力」は相当強そうだ

「株は5月に売れ」という格言があるが、5月の日本株は4年連続で上昇中。このあとの日本株はどうなるのか(写真:まちゃー/PIXTA)

日本株が戻り歩調だ。「上値が重い」と言われながら、ドル高円安の助けもあり、日経平均株価は、18日現在で2万2930円。ついに年初来でプラス圏に浮上した。相場格言でいう「5月に株を売れ(セルインメイ)」に反し、ここ数年の日本株の5月相場は堅調だ。一方で、株価は前回(4月25日)のコラム「日経平均株価の先行きを握る浮き島の正体」でも書いた通り、戻りの節目となる2万3000円に近づいてきた。「ゴーゴー相場」(5年連続で5月に上昇)となるのか、テクニカル面から今後の見通しを探る。

5月相場における3つの特徴とは?

「セルインメイ」はもともと米国の相場格言である。そもそもは「相場環境がそこそこ良い5月に売って、安くなることが多い秋に買え」という趣旨の中で使われている。それがゴールデンウィーク時などに日本株が急落する局面も多いことから、いろいろな意味で使われている。だが過去のデータをつぶさにみれば、異なった一面がうかがえる。5月相場の特徴として挙げられるのは次の3つだ。

① 1949年以降の騰落→35勝33敗(ほぼ五分五分)
 ② 1949年以降の急落→月間マイナス10%超が3回(1957年、2010年、   2012年)
 ③ 2014年以降の連騰→4年連続高

東京証券取引所が再開した1949年以降、日経平均株価の5月相場は決して弱くないのだ。一方で②のような株価の振れの拡大は東証の新システム導入なども影響している可能性がある。2010年、東証は高速取引に対応した売買システム「アローヘッド」を導入。それ以降超頻度取引(HFT)が繰り返されるようになり、以下のように2010年、2012年と2度の急落を招いている。

●2010年5月 日経平均株価9768円(前月比マイナス11.65%)
ギリシャ危機と米フラッシュクラッシュ(高速取引の誤発注等による株安)が重なった局面
 ●2012年5月 日経平均株価8542円(前月比マイナス10.27%)
欧州債務問題再燃が引き金となり、世界同時株安をもたらした局面

では③をどう説明するか。2014年4月には消費増税もあったが、なおアベノミクスによる金融緩和の追い風が続いていることが背景にありそうだ。

足元の日経平均株価は円安の流れを受けて見直し買いが入り、今年初の8週連続高につながっている。だがテクニカル面からみると、なおも自律反発ゾーンにとどまっている。2018年1月高値から3月安値に対する3分の2戻し水準(2万2967円)や2月急落時に形成した浮き島のマド(急上昇や急落時にみられる空間、2万3098円)に接近してきた。2万3000円前後での戻り売り圧力は相当強く、ここから上値は一段と重くなる可能性もある。

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