交通データ｢オープン化｣はなぜ進まないのか 時刻や位置情報､自由に使えればもっと便利

しかし、データのオープン化は既存ビジネスとの摩擦という課題がある。特に、JR各社の時刻表は出版社の交通新聞社が整備している。同社はオープンデータについて「弊社も慎重に事の流れを見守っている段階であり、現時点でのコメントは差し控えさせていただきます」と慎重な姿勢を示す。

一方で、経路検索サービスを提供する各社はオープンデータに期待を寄せる。

「オープンデータがあればサービスに反映していきたい。『標準的なバス情報フォーマット』づくりの面でも協力しており、フォーマット統一の面からも期待している」（NAVITIME開発部 村川貴則部長）

「利用者や交通事業者の立場で考えると、当社も含めた全ての経路検索・地図サービスでバスを含めた全公共交通機関の検索ができる状態が望ましい。そのためにはデータの収集が重要となり、オープンデータにはその点で大きな期待をしている」（ヴァル研究所コンテンツ開発部公共交通企画担当 諸星賢治さん）

これには、先に挙げたようにバス会社から提供されるデータが使いづらく、整形が大変な手間となっていることが背景にある。

どうすればオープン化は進むのか

多くの課題を抱えたまま進行しているように見えるオープンデータ化および東京公共交通オープンデータチャレンジであるが、すでに1つの大きな成果はある。それは膨大な東京の公共交通に関するデータを1つの場所に束ね、形はともかく提供を開始したということだ。さまざまな交通事業者の思惑が交錯する中でまとめあげたODPTの努力には敬意を表したい。

今後オープンデータ化を推し進めるにあたり、どんなことが必要だろうか。筆者は大きく2つのポイントがあると考えている。それは「オープンデータを出す（公開する）メリットを感じてもらい、データを出しやすくすること」「IT技術者と交通事業者が交流すること」だ。