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アップル「好決算」の要因はiPadだった

iPadは2014年第1四半期を境に、13期連続で販売台数は前年同期比減を続けてきた。長期的な下落トレンドに陥っており、競合メーカーも、タブレットから2-in-1やデタッチャブルへと軸足を移し、マーケットリーダーの不振からタブレット自体が盛り上がりに欠ける存在となっていた。

2017年第3四半期は、久しぶりに、iPadの販売台数が前年同期比を上回り、1142万4000台、15%増を記録した。アップルによると、ここ4年間で最大のマーケットシェアを記録し、6月の米国タブレット市場では55%のシェアを獲得した、とその復活を数字で紹介した。

アップルは6月に開催したWWDC 2017で新しい10.5インチ/12.9インチiPad Proを発表、発売した。またiOS 11を披露する中で、これまでとはまったく違う、パソコンに引けを取らない操作性と生産性を実現するタブレットへと生まれ変わると宣言した。

しかし、この販売台数増が、iPad Proによるものではないことは、売上高を見るとわかる。

iPadの売上高は49億6900万ドルで、前年同期比2%増に留まった。販売台数の大幅増に対して、売上高の増加がわずかであることから、平均販売価格が大きく下がったことがわかる。

アップルは2016年3月に、9.7インチの第5世代iPadを発表し、329ドルからと低価格モデルを投入した。このモデルを発表する以前、9.7インチのiPad Air 2は品薄状態が続いており、販売機会を逸した状態にあった。モデルの見直しによって生産体制を整えたことで、需要に応えられるようになり、販売の増加となったのだ。

iPadは、米国や日本などの教育機関で依然として人気があり、アップルは学校の認定や、「Apple Teacher」と呼ばれる教員の認定制度とトレーニングのカリキュラムをオンラインで整備しており、現場に導入してからのソフトウエアや学習のコストの低さを優位性としてアピールしている。

また、iPadでプログラミングが学べるSwift Playgroundsについては、すでに120万人の学生が学んでいるとしており、米国のK-12
(幼稚園から高校まで)の1000の学校が、アップルのコード教育「Everyone can code」への参加を計画しているという。

App Storeサービス部門だけで全米上位100社の規模

アップルは今回の決算について、「すべてのカテゴリで販売台数、売上高の増加が見られた」と絶好調ぶりをアピールする。その中で近年注目しているのが、サービス部門だ。

サービス部門にはApp Store、iCloud追加ストレージ、Apple Musicなどの売り上げが含まれており、72億6600万ドルのという売上高は前期比3%増、前年同期比22%増と、引き続き堅調な成長を続けている。

特に、例年はデバイス販売が落ち込む第3四半期においても、前期比3%増と成長を続けていることから、アップル全体の売上高の16%を占める存在感を示す結果となった。この規模は、Fortune 100企業(97位)に肩を並べる。

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