GDPギャップと物価のつながりはどの程度か GDPギャップのわずかな違いには意味がない

消費者物価指数は585品目という多くの商品の価格変化の合成である。個々の商品の価格はそれぞれの事情で決まっており、一様に上下するわけではない。消費者物価指数が上昇していた時期に、すべての商品の価格が上昇していたわけではない。消費税率の影響を除いて消費者物価指数の前年同期比上昇率が1％台半ばに達していた2014年初め頃でも、3割程度の商品では前年に比べて価格が下落していた。

個別物価の動向が大きな影響を及ぼす場合も

たとえば消費者の嗜好の変化や新製品の登場などの要因で需要がテレビから乗用車に大きくシフトするようなケースでは、乗用車で需要超過が起こっても、テレビでは供給力の大幅な余剰があるということが起こりうる。日本経済全体ではGDPギャップがマイナスで需要不足のはずなのに、乗用車の価格上昇が大きかったり、ほかの製品へ波及が起こったりすれば、企業物価や消費者物価が上昇することも起こる。高度成長期の日本で見られたように、最も供給余力の小さいところが、いわゆるボトルネックになってしまい、経済成長を妨げたり、異常な価格上昇が起こったりすることもある。

こうした特殊な要因も加わるので、消費者物価指数の上昇・下落は、GDPギャップの改善や悪化という経済全体の需給関係だけではなくさまざまな原因で起こる。GDPの物価ともいえるGDPデフレーターの動きが原油などの輸入品の価格に大きく左右され、消費者物価の上昇・下落とは逆方向に動くことがあることは前回のコラム「賃金が物価よりも上昇しないとデフレは続く」で述べたとおりだ。

GDPギャップは経済が著しい不均衡にないかをチェックするための重要な経済指標だが、誤差も大きく、プラスかマイナスかといったわずかな変化に一喜一憂すべきではない。

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