かつての「電線御三家」、なぜ今絶好調なのか 「作れば売れる」光ファイバーが牽引役に
「とにかく足りない。作れば、作っただけ売れる」「世界的に需要が盛り上がっている」。かつて「電線御三家」といわれた古河電気工業、住友電気工業、フジクラの3社が絶好調だ。
牽引するのは光ファイバーをはじめとする光関連事業だ。光ファイバー網や無線通信、携帯電話基地局、データーセンターを結ぶネットワークは、大容量化、高速化、クラウド化に対応して技術は日進月歩。こうした情報通信インフラの高度化が進展する中で、新たな投資も拡大している。
自動車関連と並んで情報通信部門が育つ
「電線御三家」といっても死語に近い。というのも、3社の売上高に占める「電線」の比率がきわめて小さいからだ。
各社とも電線事業は縮小し、電線を独立した事業セグメントとして公表する企業はなくなった。その一方で、共通する主力部門が「自動車関連」。自動車の電装品をつなぐワイヤーハーネスが中心だが、最近では「軽量化に対応したアルミハーネス」(住友電工)、次世代の自動運転支援に不可欠といわれる「周辺監視レーダー」(古河電工)など、その中身は変化している。
そして新たな収益柱に育ってきたのが、情報通信部門だ。3社の情報通信部門の2017年3月連結予想売上高をみると、住友電工2200億円、古河電工1600億円、フジクラ1533億円。いずれも光ファイバーなど光関連が9割前後を占め、光関連部門といっていい。しかも、営業利益でみると、同部門はこの3年だけで2倍~4倍になり、利益全体に占める比率は、住友電工12%、古河電工40%、フジクラ36%(東洋経済推計)と大きな柱に育ってきた。
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