中国バブル崩壊後、大相場がやってくる シャドーバンキング問題は、「1997～98年型危機」に発展へ
中国のシャドーバンキング問題に、世界中の関心が集まっている。中国は、果たしてこの危機を乗り切れるのか。日本の個人投資家はどう行動すべきか。このほど、『超絶バブルの安全な投資術 バブル期に始める株式投資の勝ち方』（小社刊）を書いた安間 伸氏に、「中国バブル崩壊後、世界のマネーはどう動くか」、「日米の株式市場はどうなるか」などを、大胆に予測してもらった。
中国は、日本型のバブル崩壊をたどる？（撮影：今井 康一）
中国不動産バブル崩壊が、ついに金融システムへと波及し始めた。
中国の銀行による簿外の資金運用は、2012年には14兆5千億元(約237兆円)に達している。そのうち約半分は「利回り10%」などと謳って、個人投資家に販売している「理財商品」である。だがこの投資先は不透明であり、地方政府の地上げ資金となって焦げ付いているのではないかとの噂が広がっている。
中国政府の不動産融資規制に伴い、その「迂回路」として様々な方法が「開発」されたことは想像に難くない。かつて日本でも不動産融資総量規制への対策として、住専（住宅金融専門会社）など、ノンバンクを通じた間接融資が拡大、のちに大問題となった。
日本のバブル崩壊は、まず株式から始まり(1989年末に史上最高値、1990年から崩落)、次に不動産下落と不良債権の顕在化、そして小規模金融機関の破綻(1995年以降)が金融システム全体の危機(1997～98年)へとつながった。
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