日経平均は1カ月ぶり1万4000円台回復

海外の不安要因は一服、円安も好感

2日の東京株式市場は続伸。日経平均株価の終値は前日比246円24銭高の1万4098円74銭、TOPIXも同21.14ポイント高の1171.84といずれも4日連続の上昇で、日経平均は終値ベースで約1カ月ぶりとなる1万4000円台を回復した。

値上がり数も多く、全業種で株価指数が上昇したものの、相場上昇を続ける力強さには欠ける。2日の東証1部の売買高は30億2085万株、売買代金は2兆3533億円だった。一方、5月22日の76億株という大商いも影響しているが、5月の売買高は1日平均で50億株、4月は46億株で、売買代金の1日平均は5月が3.9兆円、4月は3.3兆円。直近の売買状況と比較しても相場の活力が十分に戻ったとまではいえないところだ。

前日の海外株式市場は上昇。1日に米国で発表された6月の製造業景況感指数が分岐点となる50を上回ったことなどが好感され、NYダウは前日比65ドル高の1万4974ドルと反発。ナスダックは5日続伸となった。ユーロ圏の製造業景気指数も5月の数値から改善しており、欧州相場も軒並み反発。また、為替相場が円安に進んでいることから、輸出関連株の買い材料になった。 

外国証券は買い姿勢継続

東京市場の寄り付き前の外国証券経由の売買注文は売りが1600万株、買いが2840万と差し引き1240万株の大幅な買い越し。前日に続き外国証券の買い姿勢が継続している。一方でファンダメンタルズの改善もある。1日に日本銀行が発表した短観では大企業製造業の最近の業況判断DI(「良い」-「悪い」・%ポイント)がプラス4と2期連続の改善となった。業況判断DIがプラスに転じたのは11年9月以来だ。

これを受けて、日経平均は、前日終値比116円高で寄り付き、10時にザラ場で5月30日以来の1万4000円台を回復。前日終値比で147円高の1万4000円で前場の取引を終えた。昼のバスケット取引は452億円が成立し、「売り買い均衡」と伝えられた。

後場は前引け値から54円安で始まり、1万4000円目前の攻防がしばらく続いたが、最終的に日経平均株価は前日終値比246円高の1万4098円と4日連続で値上がり。大引けで5月29日以来の1万4000円台を回復した。

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