日本の5紙は､米大統領選をどう速報したか 日経新聞のデジタル報道は秀逸だった

米大統領選の伝え方にみる、日本の主要メディアのデジタル報道姿勢とは？

デジタルテクノロジーは、報道の形も変えつつある。

異端児のドナルド・トランプ候補と、初の女性大統領となるかもしれないヒラリー・クリントン候補。話題が尽きない両候補が激突する米大統領選は、米時間11月8日に実施された。Facebookのライブ動画が正式にリリースされて約9カ月。ABCニュースやニューヨーク・タイムズなどのレガシーメディアから、NowThisなどのニューメディアまで、アメリカのメディアはこぞって、今回の報道にこの機能を利用している。

国内主要メディアのデジタル報道の姿勢は

この記事はデジタルマーケティング戦略に特化したメディア「DIGIDAY［日本版］」(運営：メディアジーン）の提供記事です

対して、日本のメディアは、まだそこまで対応はしきれていない。切っても切れない関係の国とはいえ、自国のトピックではないためか、そこまで前のめりになる必要がないところもあるだろう。しかし、デジタルの力は、報道の形を変えている。国内主要メディアのデジタル報道の姿勢をまとめてみた。

日本経済新聞

いわゆる新聞5紙、読売新聞・朝日新聞・毎日新聞・日本経済新聞・産経新聞のなかで、一番力が入っていたのが日本経済新聞だ。ダイナミックなインフォグラフィックをTOPに押し出した、シンプルで見やすい特設サイトを用意している。しかも、このインフォグラフィック、「議員数」と「実地図」で切り替えて見ることができ、実にわかりやすい。

情報のメインとなるトピックスタイムラインには、本サイトでの速報記事リンクだけでなく、現地記者が直接送ってくる画像もまとめて掲載されている。経済紙らしく、株価の推移なども常に報じているところが印象的だ。