スカイツリーvsディズニー、東京観光で突出 GW中は合わせて260万人超を集客

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5月2日のスカイツリー天望回廊(地上450メートル)。連休谷間にもかかわらず来場者で大賑わいだった

スカイツリーの事業主体である東武鉄道グループは、OLCの筆頭株主でもある京成電鉄と共同で、TDRとスカイツリーを結ぶバスを運行しており、この3月に増便したばかり。「開設から1年未満で増便となる例は珍しい」(京成バス)という。首都圏への観光においては、2泊3日や3泊4日などの日程でTDRもスカイツリーも訪れようとするケースが増えており、鉄道では行き来しにくい両施設間の直行バスへのニーズが盛り上がっている。

「“東京”内のライバル、というよりは相乗効果のほうが大きい。歌舞伎座にも行ったが、スカイツリーにも来たという観光客も多い。きっかけになる観光施設がすべて“東京の東”に集中している」と福田氏は説明する。

「東京の東」に注目の観光スポットが集中

確かに、昨春来の新規開業施設を見ると、渋谷ヒカリエを除けば、スカイツリーをはじめ、ダイバーシティ東京、東京駅の赤レンガ駅舎、歌舞伎座とも、都心から東側。千葉県浦安市に立地するTDRも当然、「東京の東」だ。

日帰りできる首都圏居住者にとっては、たまたま「東京の東」にあるからといって、TDRとスカイツリーを連続した日程で訪れる必然性はない。が、たまにしか東京を訪れる機会のない地方や外国からの観光客にとっては、TDRやスカイツリーをはじめとする注目スポットが「東京の東」に集中していること自体が、高い交通費や宿泊費をかけてまで東京を訪れるきっかけになる。

また、単純な入場者数では、商業施設も含めればスカイツリーのほうが上回るものの、有料施設への入場者数(2013年度計画)としては、スカイツリー本体の644万人に対し、アジア最大のテーマパークでもあるTDRは2770万人と別格だ。売り上げ規模(同)を見ても、OLCのテーマパーク事業の3366億円に対し、東武鉄道のスカイツリー事業は339億円(スカイツリーの入場料収入や、スカイツリータウンの賃貸収入などの合計)と1ケタ小さい。

現状では、首都圏への観光客をめぐって両者が争奪戦を繰り広げるというよりも、特にスカイツリーの側が相乗効果を追求する形で、東京観光を引っ張る状況が続きそうだ。

(撮影:今井康一、尾形文繁)

大滝 俊一 東洋経済 記者

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おおたき しゅんいち / Shunichi Otaki

ここ数年はレジャー、スポーツ、紙パルプ、食品、新興市場銘柄などを担当。長野県長野高校、慶応大学法学部卒業。1987年東洋経済新報社入社。リーマンショック時に『株価四季報』編集長、東日本大震災時に『週刊東洋経済』編集長を務め、新「東洋経済オンライン」発足時は企業記事の編集・配信に従事。2017年4月に総務局へ異動し、四半世紀ぶりに記者・編集者としての仕事から解放された

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