日本株｢みせかけの好調｣の後に来るもの 17年ぶりの｢異様な高値｣が示す真実

円高が定着しつつあるのに、日経平均はジワジワ上昇。日経平均だけを見ていると、ハシゴを外されるかも（写真：ロイター/アフロ）

日銀が追加の金融緩和策として、上場投資信託（ETF）の年間買い入れ枠を従来の3.3兆円から6兆円に拡大してから、日経平均はやたらと堅調だ。

「しっかりだが、上値が重い相場」とは？

12日の終値は1万6919.92円で、週間ベースでは4.09％上昇した。NYダウやナスダック、S&P500が17年ぶりにそろって史上最高値を更新するなど、先週の株式市場では米国株の強さが際立った感があるものの、8月2週目のNYダウ上昇率は0.18％とほぼ横ばい。先進国のなかでは日経平均がダントツの上昇率となった。

この強い動きはもちろん日銀によるETF買い入れ幅の拡大の影響が大きい。日銀は4日に719億円のETFを買い入れている（設備投資および人材投資に積極的に取り組んでいる企業を支援するためのETF買入12億円も含む）。

4日の安値1万5921円から見ると12日時点の日経平均は約1000円上昇しているが、夏枯れ相場で商いが低迷していることから価格帯別売買高で商いが多い1万7000円手前では上値が重くなっている。これは、日銀が上昇局面でETF買入に動かないことも影響している。「下がっている局面では日銀は動く。でも上がっている局面では日銀は動かない」。この運用が市場のコンセンサスとなっていることから、「しっかりだが上値が重い」という相場展開が確立したわけだ。

ここで7月29日の日銀会合以降、市場で発生した変化を「3つの指標」で確認しておきたい。