売上高2兆円目指す、ヤマハ発動機の勝算 新興国向け2輪車の成否がカギ

２輪車世界２位のヤマハ発動機は、１２月１８日、２０１３年１２月期からの中期経営計画を発表した。１７年１２月期に売上高２兆円（１２年１２月期会社見込み比６７％増）、営業利益１５００億円（同５．４倍）とし、リーマンショック直前の０７年１２月期に記録した過去最高の営業利益１２６９億円の更新を目指す。為替レートは１ドル８０円、１ユーロ１０５円を想定した。

成長の原動力とするのは、やはり主力の新興国向け２輪車事業だ。１７年に１．２兆円（同１．８倍増）の売り上げを計画する。タイ・インドネシア・ベトナムなど稼ぎ頭のＡＳＥＡＮ地域では、１７年に６００万台（１２年４２０万台見込み）の販売を目指す。経済的な移動手段としてだけでなく、先進国同様にファッション性やスポーツ性を持った商品ラインナップも増やし、現地ニーズの多様化に対応する。

インドや中南米での拡販にも本腰

インドでの販売拡大にも力を注ぐ。これまでヤマハ発動機はインドでのシェアは微々たるものだったが、１７年に２２０万台（１２年見込み４０万台）の販売を目指す。スクーターなどのボリュームゾーンの品揃えを強化すると同時に、すでに着手している新工場の立ち上げや販売チャネルの充実に取り組むことで、急拡大を図る。またブラジル等の中南米での販売も拡大を目指す。

先進国の２輪事業やマリン（船外機等）、バギー、電動自転車なども、積極的な新商品投入により拡大を図る。採算改善を優先し、新商品開発を抑えてきた１０～１２年は、全事業で年間４０モデル前後の新商品しか投入してこなかった。これが売り上げの伸びを抑制してしまったという反省から、１３年には６５モデル、１４年９０モデル、１５年１００モデルとリーマンショック以前の水準に回復させる計画だ。

コストダウン面では、２輪のプラットフォーム化とグローバル部品調達を推進する。プラットフォーム化することで、部品種類を削減、部品当たりの調達個数を増やし、世界の最適地から部品を調達する体制も整える。とりわけコスト削減のカギとなる重要部品では、調達先の部品メーカーの数を、現在の４００社から１７年には２００社に絞り込む。

また、世界各拠点での開発能力も強化する。日本で基本プラットフォームを開発したあと、直ちに現地でバリエーションモデルの開発に着手できるようにし、従来に比べ開発リードタイムの３０％短縮を目指す。これにより、コストを抑えつつ、各地域の市場性にあった商品のラインナップの充実と、迅速な市場投入を図る。