「タイム」が10年連続減収から脱出できたワケ

デジタルだけで36%の売上増加

time.comのトップページ

アイコン的な赤枠と誇りあるジャーナリズムの歴史をもつ雑誌『タイム』だが、『ニューズウィーク』や『USニューズ&ワールド・レポート』がたどった「凋落するニュース週刊誌」という歴史の流れには逆らおうとしている。

近年、タイム社の収益は長く減少を続けてきた。そんななか、2015年の収益4%増加、デジタルでは36%の増加という結果は、大きな歓声をもって迎えられる。タイム社CEOのジョー・リップ氏は、「10年間の継続的な収益減少をこのチームはひっくり返すことができた」と、投資家たちに語った。ロウワー・マンハッタン・オフィスでのオープンハウスでのことだ。

いかにそれを達成したのか、そして今後の展望について、同社エグゼクティブたちが語った。

スタッフの入れ替え

この記事はデジタルマーケティング戦略に特化したメディア「DIGIDAY[日本版]」(運営:インフォバーン)の提供記事です

メディアを成長させ、広告主たちにその価値を伝える。そのためには適切なスタッフ構成を実現することが重要だった。タイム社はここ3年間で60%を越える社員の入れ替えを行ったという。その過程で、デジタル部ゼネラルマネジャーであるカート・フレップ氏が参画し、また「ウォール・ストリート・ジャーナル」や「ロイター」といった伝統的なメディアに加えて、Vox Mediaのような新興デジタルメディアからもスタッフを手に入れた。

次ページタイム社が力を入れていることとは?
ビジネスの人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • あふれる独自性 ニッポンのすごい研究者
  • 憧れから一歩前へ! キャンピングカーのある日常
  • 日本野球の今そこにある危機
  • 新競馬好きエコノミストの市場深読み劇場
トレンドライブラリーAD
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
徹底検証「都心vs.郊外」<br>激動 マンション・住宅

在宅勤務の長期化を受け新しい住まいへの需要が急膨張。想定外の事態に供給業者も対応に追われています。2度目の緊急事態宣言発出という状況下、住宅市場はどう変わるのでしょうか。最前線での取り組みを徹底取材しました。

東洋経済education×ICT