（中国編・第六話）本当の困難

その後、私は北京でチャイナディリーと交渉を重ね、日中対話の実現のためにいくつかの合意をしている。
　まず名称だが、二つの国の都を結ぶ対話ということで、「東京−北京フォーラム」、あるいは「北京−東京フォーラム」とし、10年計画で原則として毎年8月に北京と東京で交互に開催することにした。
　私が強く主張した日中の両国民の世論調査も、このフォーラムの開催前に毎年行うことになった。言論NPOと北京大学国際関係学院が共同で設問の作成と分析を行い、その内容は対外的にも公表する。
　対話の運営は対等が原則で、議論の準備もお互いが話し合い、フォーラムの共通費用も言論NPO、チャイナディリーが折半して賄うことなども合意された。
　対話の立ち上げには、中国側の受け入れ体制の整備がさらに求められた。国務院新聞弁公室と対外友好協会がその支援を行うことになり、立ち上げの日はようやく2005年8月23日と決まったのである。
　中国の主要都市に反日デモが広がってから4ヶ月目の暑い夏の北京での開催となる。もはや4カ月足らずしかない。全ての準備がこの夏に向かって慌しく動き始めた。
　今から思えば中国での厳しい交渉も私自身そう苦には感じなかった。本当の苦労は、帰国後から始まったからである。

私たちのNPOは特定の団体に支えられている組織ではなく、一般の寄付や助成財団の支援だけで活動を行っている。小さなNPOにはこうした大きな歴史的な国際会議を開催する体力が決定的に不足している。スタッフは十分ではなく、中国との費用折半とは言え、世論調査の経費も含めると相応の寄付を集める必要がある。
　それをこの四ヶ月間で全て実現しないとならなかった。
　この民間対話の試みがメディアなどでも取り上げられると、大学生のインターンも含めて30人近いボランティアが集まった。言論NPOに参加する有識者には手弁当で議論づくりの準備作業にも加わっていただいた。
　私も、世論調査の分析作業や資料作りで学生と徹夜の日々が続いたが、日が明けると背広に着替え、企業や財団への寄付集めなどで走り回った。
　あっと言う間に三ヶ月が立ち、対話の舞台の立ち上げが目前に迫った。