【産業天気図・半導体】土砂降りの半導体業界は、生き残りをかけた再編に突中。半導体製造装置も雨続く

予想天気
  09年4月~9月   09年10月~10年3月

半導体産業は2009年度前半は対前年同期と比べると「土砂降り」、09年度後半も「雨」が続きそうだ。在庫調整の進展、中国をはじめとする各国の政策的後押しはあるものの、業界全体は前年割れの水準が続く。

世界半導体市場統計(WSTS)の最新の市場予測では、08年の世界半導体市場はドルベースで前年比−2.8%のマイナス成長だった。09年予測は−21.6%と2年連続のマイナス成長で、10年には7.3%、11年と8.9%のプラス成長を見込むが、11年でも08年の市場規模を下回るという予測が出されている。なかでも、日本市場は円ベースで08年に−12.6%成長、09年予想は−35.5%と大幅なマイナスが予測されている。

メモリ価格は昨年末の最悪期より価格に比べると上昇してはいる。DRAMは1月の独キマンダが経営破綻、フラッシュメモリは2月にNOR型で世界首位の米国スパンションの日本子会社が会社更生法を申請、3月には米国本社が米連邦破産法第11条(チャプター11)の適用を申請した。このほかにも各社が減産に走った結果、供給過剰感が緩和したからだ。
 
 DRAMは昨年末には60セントを割り込んだ1ギガビット(DDR2)のスポット価格は5月の一時期は1.3ドルまで上昇。その後調整が入り足元では1.2ドル台にある。ただ、この水準でもエルピーダメモリ<6665>は売上総利益ベースでも赤字。DRAMの需要が弱い中では、韓国のサムスン、ハイニックス半導体、日本のエルピーダ、米国のマイクロン・テクノロジー、台湾勢のどこが振り落とされないと根本的な解決にはなりそうにない。最悪期よりはマシになったとはいえ、エルピーダにとっては台湾政府が進める台湾メモリとの提携や日本の公的資金を念頭に置いた厳しい状況が続きそうだ。

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