【産業天気図・半導体】土砂降りの半導体業界は、生き残りをかけた再編に突中。半導体製造装置も雨続く
| 09年４月～9月 | 09年10月～10年3月 |
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半導体産業は２００９年度前半は対前年同期と比べると「土砂降り」、０９年度後半も「雨」が続きそうだ。在庫調整の進展、中国をはじめとする各国の政策的後押しはあるものの、業界全体は前年割れの水準が続く。
世界半導体市場統計（ＷＳＴＳ）の最新の市場予測では、０８年の世界半導体市場はドルベースで前年比−２．８％のマイナス成長だった。０９年予測は−２１．６％と２年連続のマイナス成長で、１０年には７．３％、１１年と８．９％のプラス成長を見込むが、１１年でも０８年の市場規模を下回るという予測が出されている。なかでも、日本市場は円ベースで０８年に−１２．６％成長、０９年予想は−３５．５％と大幅なマイナスが予測されている。
メモリ価格は昨年末の最悪期より価格に比べると上昇してはいる。ＤＲＡＭは１月の独キマンダが経営破綻、フラッシュメモリは２月にＮＯＲ型で世界首位の米国スパンションの日本子会社が会社更生法を申請、３月には米国本社が米連邦破産法第１１条（チャプター１１）の適用を申請した。このほかにも各社が減産に走った結果、供給過剰感が緩和したからだ。
ＤＲＡＭは昨年末には６０セントを割り込んだ１ギガビット（ＤＤＲ２）のスポット価格は５月の一時期は１．３ドルまで上昇。その後調整が入り足元では１．２ドル台にある。ただ、この水準でもエルピーダメモリ＜６６６５＞は売上総利益ベースでも赤字。ＤＲＡＭの需要が弱い中では、韓国のサムスン、ハイニックス半導体、日本のエルピーダ、米国のマイクロン・テクノロジー、台湾勢のどこが振り落とされないと根本的な解決にはなりそうにない。最悪期よりはマシになったとはいえ、エルピーダにとっては台湾政府が進める台湾メモリとの提携や日本の公的資金を念頭に置いた厳しい状況が続きそうだ。
