石油化学は再編必至、中国需要の神風でも過剰設備の重荷
過剰設備も悩みの種だ。２００７年末の国内生産能力７７０万トンから経済産業省が見通す０９年の国内出荷量を引くと約３００万トンの余剰分が発生する。これら全部を輸出に振り向けるのは容易でない。国内プラントは、統廃合という現実に直面している。
すでに事業撤退も進んでいる。３月末、三井化学と住友化学は共同出資子会社「日本ポリスチレン（ＪＰＳ）」を解散すると発表した。９月をメドに、大阪工場と千葉工場の操業を停止する予定だ。
住友化学はサウジで勝負
ＪＰＳは、家電製品・包装材料等向けポリスチレン樹脂業界で国内４位。かねてから「需要家の海外生産シフトや国内需要の大幅減」（ＪＰＳ）が響き、余剰設備を抱えていた。
そこに昨夏以降の不況が直撃。０９年のポリスチレン樹脂の国内生産量は、８４年以来の水準となる７０万トン台にまで下降する見通しだ。国内生産能力１００万トンのうち、２～３割を持て余すことになる。ＪＰＳのみならず「エチレン系中間製品は、０９年度中に停止するかどうか決定する」（三菱化学の小林喜光社長）と、すでに次の撤退候補も浮上している。
こうした中、住友化学は競争力確保へ動いている。サウジアラビアの紅海沿岸に位置するラービグで、世界最大級の石油精製・石油化学コンビナートが４月から動き始めた。まずはエチレン１３０万トン、プロピレン９０万トンおよびその中間製品を生産する予定。主に中国を中心としたアジアへの輸出をもくろんでいる。
一方で、非石化事業として環境素材の開発などに力を入れるメーカーもあるが、競争は激化している。もはや再編待ったなしの業界で、新たな展開に向けた模索が進んでいる。
（二階堂遼馬 ＝週刊東洋経済）
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