「車両に不具合が生じた場合、日本のメーカーは、すぐに担当者が飛んできて調べてくれる。だが海外メーカーだと、まず不具合の原因がそのメーカーにあることを証明しなくてはいけない。また、修理や部品交換も日本のメーカーより時間がかかる」(ある鉄道会社)
日本メーカーであれば、もし当該部品に不具合がある場合、当該部品だけでなく、同じ部品が使われているほかの車両を調べたり、再発防止策を講じるといった対策を取る。
だが海外メーカーだと、原因となった部品を新品に交換しておしまい、というケースも少なくないようだ。そのため、一度は海外メーカーから調達しても、更新時期になるとまた国内メーカーの調達に戻してしまう例が少なくない。
海外メーカーを阻む壁
むろん、海外メーカーにも言い分はある。11月11~13日に幕張メッセで開催された鉄道技術展のために来日したドイツ鉄道産業連合のアンドレアス・ベッカー副会長に、こんな質問をしてみた。
「技術は優れていてもアフターサービスが万全とはいえないのではないか」。これに対する彼の答えは「問題が生じた場合に鉄道会社とメーカーが何をするかルールを決めて、契約書にきちんと明記しておくべき」というものだった。
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