｢日本人｣を武器にできない海外転職は厳しい 海外に行けば何かがあるわけではない

20代の中頃までであれば、いわゆるポテンシャル採用として足元のスキルのレベル感にそこまで焦点が当たらないケースもあるでしょう。一方で20代も後半にもなればやはり、「何ができる人なのか」「どんな実績があるのか」が問われだします。

海外で働いていらしたから、面接の最初で端的に”who are you? And why are you here?”と聞かれるケースが大半なこともご存じでしょう。突き詰めるはそこです。

したがって、働くハコはどこであれ、まずはその根源的価値である職業上の経験とスキルを十分に積み、どこに出ても評価されうるレベルにまで磨くことが遠回りのようで近道なのです。

日本人であることをプラスにできるか

海外で働くとなると、ライバルは当然、日本人以外もいるわけです。その中で国籍などを問わず、スキルや経験という統一された基準で判断されるわけですが、出戻り十四郎さんとして誇れるスキルなりが現在どの程度あるかが問題です。

そして海外で働く前提で大切なのは、日本人であることをアドバンテージにできるか否かも重要なポイントです。

すなわち、日本のビジネスや業界構造、仕事のやり方などを深く理解している、日本における人的ネットワークがあるなどですね。これらを持っていて、かつ日本市場や日本における取引先を重要視している場合は、やはり日本人であることがプラスの差別化要因になります。

そういったことがないと、日本人であることをプラスの差別化にはしにくいですよね。そのような中で語学力に難がある、自己主張ができないなどでは日本人であることがマイナスの差別化要因になってしまいます。