採算割れ運賃が促す、海運業界の大リストラ

通常は数十隻の老朽船をスクラップする解撤処分がされるため、ケープサイズ船全体の運航隻数は微増程度に抑えられる。海運業界は過去にも運賃急落による業績悪化で業界再編を経験しており、需給悪化の怖さは熟知しているはずだ。それでも、１日当たり２０万ドル超という甘い蜜が、過去の学習効果を吹き飛ばしたことは否めない。

１２年初のケープサイズ船運航隻数は全世界で１３５０隻に膨らんだ。１０年初の９５０隻程度と比較すると、供給船舶数は年２割ペースで増加している。一方、１２年の中国鉄鉱石輸入量は７％程度の増加にとどまる見通し。この差が需給ギャップとなり、運賃を下押ししている。

世界最大級のケープサイズ船船隊を運航する商船三井の場合、運航隻数は１２年３月末で１０７隻。そのうち７７隻は長期契約船で安定収益を得ている。問題は運賃市況に左右されるフリー船３０隻だ。１３年３月期はさらに１０隻程度の新造船が竣工予定で、うち３隻がフリー船になる計画だ。

老朽船の解撤処分を加速

もちろん手をこまぬいているわけではない。商船三井は１２年３月期にフリーのケープサイズ船４隻を解撤処分。１３年３月期は船齢が２３年以上の老朽船に適用していた解撤処分を１５年以上に拡大し、５隻強を解撤処分する計画だ。

さらに、従来は船員待機状態で行っていた停船についても、１３年３月期は船員を下船させる本格的な停船に切り替える。他社から借りて運航するケープサイズ船２～３隻も解約料を払って早期返船し、タンカーなどを含め１００億～２００億円の解約特損を計上。フリー船の運航隻数を縮減し、「運賃低迷の影響を軽減させたい」（同社）としている。