こうした空気感を、よりストレートな言葉で語っているのが、アメリカのメディアアナリスト、エヴァン・シャピロ氏です。彼は、生成AIを「創作を担う存在」ではなく、「地味に有効な最適化ツール」と位置づけています。
シャピロ氏は自身のポッドキャスト『Media Odyssey』で、「AIバブルは26年に弾ける」という予測を立てています。もっとも、それはAIそのものの終わりを意味するものではありません。インターネットの歩みと同じように、AIもまた、過度な幻想がしぼみ、現実的な使い道だけが残っていく過程にあるというわけです。
シャピロ氏がとくに距離を取って見ているのは、生成AIを前面に押し出した消費者向けサービスが、果たして長くビジネスとして成り立ち続けるのか、という点です。
ChatGPTをはじめ、複数のAIツールに月額課金を続けるモデルは、一部の熱心なユーザーを除けば、長くは続かないだろうと見ています。一方で、グーグルやメタのような巨大テック企業は、AIを表に出すのではなく、広告配信や検索、レコメンドといった裏側の最適化に組み込むことで、すでに実務に活用しているとも指摘します。
ディズニーの動きが“過度に先鋭的”とは思わない理由
ここで語られているAI像は、MIPCOMの現場で聞いた話とも重なります。派手な創作の代役ではなく、判断を早め、無駄を減らすための道具。こうした使われ方は、エンターテインメントに限らず、いま多くの産業で広がりつつある感覚でもあります。
AIは「主役」ではなく、「脇役」として、制作やビジネスの現場に入り込み始めている、という認識です。
この見方に立てば、ディズニーがオープンAIと結んだライセンス契約も、過度に先鋭的な動きには映りません。派手な未来像よりも、どう線を引くか。生成AI時代のエンターテインメント産業に向けて、ディズニーは静かな問いかけをしているようにも見えます。
