上場企業の6割以上を占める3月期決算企業の中間決算が出そろった。ここまでの内容を踏まえ、通期の業績見通しを増額する会社も続出。はたして各社の今期は最終的にどの水準で着地するのか。そして来期の展望はどう読めばいいのか。
12月17日（水）に発売の『会社四季報 2026年1集 新春号』には、記者が予想する上場企業3876社の業績見通しが詰まっている。
この記事と動画では、今回見えてきた「日本企業の決算見通し」「気になる最新トレンド」について、『会社四季報』編集長の島大輔が解説します。
（聞き手はフリーアナウンサーの内田まさみ）
※外部配信先では動画を視聴できない場合があり、その場合は東洋経済オンライン内、または東洋経済オンラインのYouTubeでご覧ください。本記事は会社四季報オンラインでも配信しています。
新春号は毎回「サプライズが多い」？
ーー年に4回発行される『会社四季報』ですが、号ごとにそれぞれに特徴があると聞きました。
はい、そうなんです。今回12月17日に発売したのが赤い表紙の「新春号」ですが、例年、新春号は「サプライズ」がもっとも多くなりやすい号と言われています。
ーーサプライズが多い！それはいったい……？
日本の上場企業のうち約6割が3月期決算ですが、それらの企業の中間決算が大体11月。新春号は、記者がそれらを取材したうえで決算見通しについて執筆する号となります。
今は年度の折り返し地点を過ぎたタイミングですから、通期計画に対する業績の達成見込みがかなりはっきりしてきます。四季報の業績予想もこうした状況を踏まえて、会社計画よりも独自で増額したり、減額したりといったことが増えたりします。これが、サプライズが多いとされる理由です。
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