日本人の4分の3が｢学歴フィルター｣で不遇に？ 日本を"活発な学力社会"に変える《人事制度改革》の処方箋

予備校や塾、受験関係の団体、メディアなどが私立大学の格付けを行っている。それは入学試験の難易度を表しているし、同時に大企業への就職可能性を表しているとされる。

東京圏の私立大学については、次のとおりだ。まず、早慶上智（早稲田、慶応、上智）、次にGMARCH（学習院、明治、青山、立教、中央、法政）。日東駒専（日本、東洋、駒沢、専修）。そして、大東亜帝国（大東文化、東海、亜細亜、帝京、国士舘）と続く。

大企業への就職可能性については、「日東駒専」までは可能だが、「大東亜帝国」になるとかなり難しくなるといわれる。つまり、ここで「学歴フィルター」がかかるわけだ。「就職説明会に案内が来るのは日東駒専の学生まで」などとも言われる。

どの企業も「学歴フィルター」の存在を公式には認めていないが、現実にそうしたものが存在することは否定できない事実だ。

「学歴フィルター」が抱える本質的な問題

そして、上記の序列は偏差値の順にもなっている。「日東駒専」が50台であるのに対して、「大東亜帝国」は40台とされる。

偏差値は「50以上」が全体の50％になるように設定されているので、「日東駒専」までの大学に日本国内でIQ上位の約半数が在籍していることになる。したがって、ここで線引きするのは、前述した「大学卒業生の約半数が大企業に就職すること」と整合的だ。

このように、大企業就職という関門を通るには、大学卒業というだけでは十分でない。大学ランキングにおいて一定以上の大学の卒業生でなければならない。そのため、そこに入学するために激しい競争が繰り広げられるのだ。

ただ、大学ランキングは18歳頃の時点での順序づけだ。しかし、人間の能力はその後の勉強でいくらでも変わりうる。