OpenAIとハーバード大､ChatGPTユーザー7億人利用分析で判明。AIは作業ツールから意思決定を助ける相談相手へ

「利用者の動向には大きな変化が見られた。まず性差だが、サービス開始当初に約8割を占めていた男性的な名前を持つユーザーの割合は下がり、2025年6月には女性的な名前を持つユーザーが52％と過半数になった。利用における男女間の差は解消された。

年齢層では18歳から25歳のユーザーが全メッセージの46％を発信していた。若い世代がAI活用を牽引している。

利用拡大の動きは所得水準の低い国や地域にも広がっている。この1年間、低・中所得国における利用の成長率は高所得国を上回った。AIへのアクセスが世界規模で広がっている。 」

利用の中心は「仕事以外」

ユーザーはどのような目的でChatGPTを使っているのか。今回の調査は個人向けプランが対象だが、利用の中心は仕事ではなく個人の生活だった。

2025年6月時点、全メッセージの73％が「仕事以外」の目的で使われていた。1年前の53％から大きく数字を伸ばしており、個人の生活の中でAIの活用が広がっていることがわかる。

会話の主な内容は「実用的な手引き」「情報検索」「文章作成」の3つで、全体の約78％を占める。一方、プログラミングに関する利用は全体の4.2％と少ない。これは開発者のAI利用がチャット画面から、APIでAIと連携するコードエディタへと移行しているためだと、研究チームは分析している。

AIとのかかわり方そのものにも変化が起きている。研究チームはユーザーの意図を「Doing（実行）」と「Asking（質問）」に分けて分析した。

「実行」はメール作成、文章の翻訳、コード作成など、AIに具体的な成果物を作らせる使い方だ。「このメールを丁寧な文面に書き直して」「Pythonで並び替えのコードを書いて」といった指示がこれにあたる。