公立新設校が躍進、名門私立を脅かす存在に 本当に強い中高一貫校

人口減が本格化する中で、おそらく私学には早々と淘汰の波が訪れる。近い将来の中高一貫校の勢力図では、それをくぐり抜けた私学の“本物”とナンバースクールを軸にした公立が主役になるはずだ。

では、受験生を子に持つ親はいったいどの学校に関心があるのだろうか。本誌は今回、メディアインタラクティブが運営するアンケート専門サイト「アイリサーチ」を使って、小学生の親1000人にアンケート調査を実施した。

『週刊東洋経済』では2009年6月20日号において、gooリサーチと共同で同様の調査を行っている。今回の調査と当時の調査との比較も試みた。はっきりしたのは公立一貫校に対する関心が一気に高まったことだ。公立一貫の受検希望者は15・2％。私立一貫校の14・2％を上回ってしまった。前回調査で公立一貫校は9・3％とまだ私立一貫校に水をあけられていた。

学校選びには当然、家庭の収入も影響する。私立一貫校受験はやはり年収700万円以上に多い。一方、公立一貫校は700万円未満の層で15・1％に達した。この層では公立一貫校が地元の公立に次ぐような選択肢になってきたことがわかる。

はたして選ぶべきは公立中高一貫校か、私立一貫校か、それとも地元中学・高校なのか。『週刊東洋経済』2012年4月21日号(2012年4月16日発売)の特集では、学校現場を徹底リポートした。
（『週刊東洋経済』2012年4月21日号より）