売買代金3兆円台復帰が年末高への大前提 信用買い残減少傾向で需給改善の兆し

需給面からみて改善傾向にある日経平均株価。年末に向けてどうなるか（写真：TOSHI/PIXTA)

前回、日経平均株価は1万9200円乗せが上昇反転シグナルの分岐点とお伝えした。10月26日に一時1万9088円まで戻したものの上値が重く、足元は再び戻り売りに押されている。今年も残り2カ月、例年のクリスマスラリーにつながるのか。テクニカル面からみた3つのポイントを探ってみた。

高値から90～120日経過すると上放れ？

名古屋の方言で「やっとかめ（八十日目）」は「ひさしぶり」を意味する。これは「人の噂も75日」+「5日経過」したほど、ずいぶん間隔が開いたことを指す。

6月24日の日経平均株価は年初来高値2万0868円をつけ、「2015年末は2万2000～2万3000円」という活字が紙面を賑わせていた。あれから84日（約4カ月）経過した。信用取引で購入した投資家は6カ月期日（現引きか売り決済）が近づきつつある。1万9000円台を回復すれば、いったん戻り売りが出てくるのも当然の流れだろう。ちなみに、今年は12月下旬が高値期日明けとなる。見方を変えれば、今後は戻り売り圧力が徐々に和らいでいくといえよう。

アベノミクス相場を振り返ると、2013年のバーナンキ・ショック、2014年の新興国通貨不安等では91～117日（約5～6カ月）の調整が続いたのち、日本株は上放れしている。やはり、信用取引の期日が少なからず影響していると思われる。

日銀の異次元緩和（2013年4月）以降、信用買い残は2.6兆～3.5兆円で推移している。足元、東証が発表した信用買い残は3.1兆円（10月23日申込時点）。この週（19～23日）はECBの追加緩和期待や円安進行を追い風に、日経平均株価は533円高（プラス2.9％）となった。これを受けて利益確定とみられる売りが買い残1000億円近くを減少させた模様。

ちなみに信用取引を手掛ける投資家の懐事情を推し量る、信用評価損益率というものがある。同指標がおおよそマイナス15％に近づくと、相場の底値圏を示唆するとされている。8月末には一時マイナス16％台まで悪化していたものの、足元はマイナス11％台まで回復しつつある。