大丸松坂屋とパルコ､訪日客消費で分かれた明暗とは？ Ｊフロント小野社長が明かす業態の違い･･･「2024年は異常だった」と語る真意

昔であれば、乗降客数が多いターミナル駅に直結した百貨店が売り上げを伸ばせる状況だったが、コロナ禍を経て、わざわざ電車に乗って会社に通勤するということが当たり前ではなくなってきた。たとえターミナル百貨店だとしても「わざわざそこに行きたい」と思ってもらえる店にならなければいけない時代になってきている。

――一方で、百貨店では訪日客消費が離れて免税品の売上高が急減しています。

2024年は1年間を通して、社内外で「今の状況は異常だ」と言い続けてきた。そして今年3月頃から明らかに（消費の）モードが変わった。一番大きい要因は円高だ。円が高くなっていることからインバウンドのお客様の高額消費意欲が減退してきた。

「日本は世界のバーゲン会場」

――「昨年が異常だった」というのは、具体的にどういうことでしょうか。

端的に言えば、売り上げが好調すぎた。

2024年は為替が円安基調に極端に振れたことに加え、ラグジュアリーブランドの価格改定もあった。円安に値上げ前の駆け込み需要が重なり、ラグジュアリーブランドが飛ぶように売れた。ある人の表現を借りれば「日本は世界のバーゲン会場」になっているかのような状況だった。

特に中国本土からの旅行客は1ドル数円の為替の変動を見てお財布の中身を調整するため、為替に大きく左右される。そのため、足元では客1人あたりの免税品の購入単価が2024年と比べて大きく減少した。

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