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「J.フロント&三陽商会」 両トップインタビュー "日本社会が二極化" "和製ラグジュアリー目指す"

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百貨店・アパレル企業の生き残り戦略とは。

J. フロント リテイリング社長 好本達也氏
好本達也(よしもと・たつや)/J. フロント リテイリング 社長。1956年生まれ。79年慶応大学経済学部卒業後、大丸入社。2000年、札幌出店計画室札幌店開設準備室部長として大丸札幌店の立ち上げに携わる。12年に大丸松坂屋百貨店取締役、13年同社社長。20年5月から現職(撮影:尾形文繁)

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業績絶好調でわが世の春を謳歌する都心百貨店がある一方、駅前再開発でその存在意義が問われ、閉店する店舗も多い。
『週刊東洋経済』2月17日号の第2特集は「都心百貨店 消滅の先」。富裕層へとターゲットを切り替え、生き残りを図る各社の最新リポートをお届けする。
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好立地でもビジネス客が弱い

J. フロント リテイリング 社長 好本達也

百貨店業界は厳しい状況でも、ラグジュアリーや化粧品は売り上げを伸ばしてきた。松坂屋銀座店の跡地に開業した銀座シックスは、伸びしろの大きいラグジュアリーモールへ振り切った点が功を奏した。従来型の百貨店なら数百人が必要なところ、定期賃貸借契約にしたことで30人くらいで運営している。

欧米に比べ日本は中間層が分厚いといわれる。デパ地下や物産展、外商など日本独自の仕組みもある。日本の消費者は本来、百貨店が好きだと思う。だが日本社会が二極化する中で、中間層がそうとう減ってきている。海外のファストファッションやeコマースも出現し、シェア獲得競争が激化する一方だ。中間層向けで成長が鈍化した部分を、ラグジュアリーに振り向けるのは必然の流れだろう。

大丸東京店や梅田店はターミナル立地という利便性が強みだが、客数は依然コロナ前以下。旅行客は回復してもビジネス客が弱い。対して、街中の百貨店では街歩きと買い物の両方を楽しむ体験に価値を感じる人が増えている。立地や特性を見て、オーダーメイドで店を開発していく。

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