百貨店と二人三脚で繁栄を築いたアパレルメーカー。コロナ禍は長年のあしき慣習に終止符を打つ契機となった。
業績絶好調でわが世の春を謳歌する都心百貨店がある一方、駅前再開発でその存在意義が問われ、閉店する店舗も多い。
『週刊東洋経済』2月17日号の第2特集は「都心百貨店 消滅の先」。富裕層へとターゲットを切り替え、生き残りを図る各社の最新リポートをお届けする。
「初売りは正月の3日間でほぼ終わり。セールで売上高を引っ張るのが難しくなっている」(三陽商会の大江伸治社長)
4年ぶりに営業制限なく開催された、2024年の百貨店の初売りセール。だが期間、対象品とも例年に比べて減少している。1月末には、早くも春物の投入が前倒しで始まっているところもある。
こうした百貨店アパレルのセールが減ったのは偶然ではない。これこそが、コロナ禍で地獄を見た百貨店とアパレルがやっとたどり着いた現在地だからだ。
コロナ禍を機にモデル転換
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