"投資のプロ"がやっている「大暴落回避」のヒント、「株式市場の四季」が投資判断の重要な指針に。すでに人気のあるテーマは暴落リスクあり

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株価の暴落で困っている男性
株が大暴落して「しまった!」となる状況はできるだけ避けたいもの。そのためにできることとは?(写真:miyuki ogura / PIXTA)
日本株の機関投資家向けセールスとして25年以上のキャリアを持ち、アジアマネー誌にて日本株No.1セールスにも選ばれた田口れん太氏。
先行き不透明な相場が続く中、田口氏が個人投資家に向けて語る「大暴落回避法」とは(本記事は田口氏の新著『投資の超プロが教える! カブ先生の「銘柄選び」の法則』から一部を抜粋したものです)。
【前の記事】日経平均「7万円」到達も決して夢物語ではない? 2000年代のドイツの事例から考える。日本企業にも前例あり

金利の変化に注目する

歴史的な株価下落の多くは、高いPER(低い益利回り)と高い10年債利回りの組み合わせで発生しています。代表的な事例を見てみましょう。

1987年10月19日のブラックマンデーでは、S&P500指数が前日比20%超の急落を記録しました。当時の10年債利回りは10%を超え、PERは16倍(益利回り6.2%)、直前9月にはPERが20倍超(益利回り5%)でした。いずれも10年債を購入したほうが有利な状態で、リスクをとって株式を保有する意味が見出せない状況でした。

日本のバブル崩壊時を見ると、1989年末から1990年末にかけて10年債利回りは5%台から8%台半ばへと上昇しました。一方、PERは89年末の60倍(益利回り1.6%)から90年末の40倍(益利回り2.5%)と、極めて高い水準にありました。このときも株式よりも10年債購入のほうが有利な状況でバブルが崩壊しています。

2000年前半のITバブル崩壊時は、米国10年債利回りが8%台半ばで、S&P500のPERは30倍(益利回り3.3%)。リーマンショック時は10年債利回り4.5%に対し、PERは25倍(益利回り4%)で、リーマン破綻後は60倍超(益利回り1.6%)まで上昇しました。

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