トランプ関税で3割値上げか、任天堂とソニーグループの家庭用ゲーム機が苦難に直面している

任天堂のパートナー企業であるホシデンを例に見ると､同社は今年初めからベトナムでの生産のほぼ全てを米国向けに切り替えた。スイッチ2の在庫確保に向けた動きが進んでいることを示す。

任天堂は6月5日のスイッチ2の発売日を変更していない。ただ当初予定していた米国での4月9日の予約開始は先送りした。ナイドゥ氏によると､米国でPS5やスイッチ2が大幅な値上げを余儀なくされれば､価格引き上げ圧力はそれ以外の国にも波及が予想される。

前機種の発売から8年を経て登場するスイッチ2は､任天堂の業績を左右する存在で値付けが重要だ。一方､発売から4年以上経過したPS5にとって､販売価格の引き上げは売り上げ減少に直結するリスクもある。

11日の東京株式市場では､任天堂株もソニーG株も共に大きく値を崩した。週を通してトランプ大統領による関税政策の方針に振り回されたが､米政権との交渉で一連の関税措置を各国が回避できるかどうかは極めて不透明なままだ。

両社にコメントを求めたところ､ソニーGからは返答がなく､任天堂からは特にコメントすることはないとの回答だった。

著者：Vlad Savov