米中に出遅れ｢日本のスマートホーム｣普及のカギ データ連携サービスで大企業がタッグを組む訳

「オッケー・グーグル、エアコン、点けて！」と言うと、「ハイ、エアコンをオンにします」とスマートスピーカーが答え、エアコンが作動した。このやり方だと、利用料金はかからず、IoT機器の購入費用だけなので確かに導入しやすい。

妻も「リモコンを探す手間がなくなり、便利になった」と喜んだが、「他の家電や照明も操作できないの？」と聞かれて困った。家中に設置するのにIoT機器を追加購入するのではコスパが悪いし、自分で設定するのは手間だ。ITが苦手な人にとっては「IoT型」はかなりハードルが高いだろう。

スマートホームが普及しない原因

筆者は日本でスマートホームが普及しない原因を分析する記事を2度、書いた。

①「日本の住宅設備｢デジタル化が進まない｣根本原因」（2022/02/10）

②「日本の既存住宅｢省エネ対策｣が遅れる残念な事情」（2023/02/11）

3年前に書いた①の記事では、異なるメーカーのIoT機器がつながりにくいという課題を指摘した。2年前の②の記事では、IoT機器で得られるデータを各企業が囲い込んで連携が進まず、結果として居住者がメリットを実感できるサービスが提供されていないことを理由に挙げた。

①の課題は、2022年10月にアマゾン、アップル、グーグルなどの巨大テック企業がスマートホームの国際標準規格「Matter（マター）」を開発する団体「Connectivity Standards Alliance（CSA）」を設立したことで解決の糸口が見えてきた。2024年5月にCSA日本支部（代表・新貝文将X-HEMISTRY代表取締役）が発足して、日本でもMatter規格に準拠したIoT機器が登場し始めており、IoT機器の連携を行いやすくなると期待されている。