“持ち株会社病”に先手打つ三菱ケミカルの人事戦略

国内最大の化学企業グループである三菱ケミカルホールディングスは今年４月、大胆な人事戦略に踏み切る見通しだ。主要事業会社の三菱化学、三菱レイヨン、三菱樹脂の３社で社長を一気に交代するとともに、事業会社間で部課長級を含めた現場でも大幅な人事交流を進める算段だ。

三菱ケミカルＨＤは昨年１２月２６日、今年４月１日付となる主要３事業会社のトップ交代を発表した。これまでＨＤと中核の三菱化学は小林喜光氏が兼任してきたが、小林氏はＨＤ社長に専念。三菱化学の次期社長には石塚博昭専務が就く。三菱レイヨンでは鎌原正直社長が同社取締役となり、後任に三菱化学常務の越智仁氏が就任。三菱樹脂は三菱レイヨンの姥貝卓美専務が新社長となり、現職の吉田宏社長は同社相談役に退く。

三菱ケミカルは２００５年に三菱化学と三菱ウェルファーマが共同持ち株会社方式で統合して発足。その後、旧田辺製薬や三菱樹脂、三菱レイヨンを順次グループ企業に加え、現在では持株会社の傘下に上記３社と田辺三菱製薬などがぶら下がる組織形態となっている。

積極的なＭ＆Ａ（企業の買収・合併）や不採算事業の大胆な撤退などを進め、三菱ケミカルＨＤを連結売上高３兆円超の巨大グループに作り上げた小林社長が打ち出した今回の人事戦略に込められた狙いは、グループ経営の効率化だ。