好景気だと？米国在住者が語る｢物価高の厳しさ｣ NYの平均家賃は約80万円､夜の街も閑散

私自身は経済の専門家ではないため、マクロの数値から細かく動向を読み解くことはできないが、少なくとも今、この「好景気」を実感することができぬままアメリカで暮らしている1人である。言い換えると、どれだけ景気の指数が好調でも、私（たち）の生活は苦しい。

ニューヨークの家賃は平均80万円

その大きな要因のひとつが物価高である。2020年からのコロナ禍、供給網の混乱とボトルネック化で一気に物価が高騰した。ミルクや卵、コーヒーにウーバー、身の回りのすべての物やサービスの値段が上がった。

そして2022年、ウクライナ侵攻による原油価格の高騰でさらに物価は上昇。バイデン政権は同年8月、1年半を費やし、悲願であった「インフレ削減法」を成立させたが、あれから2年、今も物の値段は上がり続けている。

レストランで食事をしようものなら、チップを入れて最低でも50ドルはいとも簡単に飛んでいくし、自炊をするためにスーパーに行っても、日に日に更新されていく値札を見ては悲鳴をあげる日々を送っている。

家賃の上昇も甚だしい。ニューヨークのマンハッタンでは2023年、賃貸物件の平均が過去最高となる月5558ドル（約80万円）に達した。サンフランシスコやロサンゼルス、そしてシカゴでも家賃は上がり続けている。たった数歩で一周できてしまうこのシカゴのワンルーム・アパートの家賃も、いつの間にか2000ドル（約30万円）を超えた。

そもそもコロナ禍以前から「都市の高級化」を表す「Gentrification（ジェントリフィケーション）」という語が頻繁に用いられるようになった。もともとこの言葉は、所得の高くない人々が住んでいるエリアを再開発し、富裕層を呼び込むことで不動産価格が釣り上がる現象を指す。