五輪で注目"スケボー"施設､求められる｢かたち｣ 設置自治体増加の背景､選手層の厚みを下支え

「スケートパーク」を設置する自治体が増えています。その背景は？（写真：nagare / PIXTA）

東京五輪に続き、パリ五輪でも日本人選手たちが大活躍したスケートボード。選手層の厚さを支えているのが、自治体が設けた公共のストリートスポーツ利用施設、「スケートパーク」だ。東京五輪以降、スケートパークの設置を目指す自治体は大幅に増えた。

金メダリストも通った「スケートパーク」

パリ五輪スケートボード女子ストリートで金メダルに輝いた吉沢恋（ここ）選手は、幼いころから地元のスケートパークで腕を磨いてきた。

それが、神奈川県相模原市にある「小山公園ニュースポーツ広場」だ。広場を管理する同市スポーツ施設課の宮地誠一郎課長は、こう語る。

「吉沢選手がかつてそうだったように、今も小さな子どもたちがヘルメットやプロテクターをつけて、懸命に練習に励んでいます。

そんな子どもたちが成長し、オリンピックや世界選手権大会で上位に入賞する姿を見るのは、大変うれしいし、誇りに思う」

NPOスケートパーク協会によると、全国に公共スケートパークは475施設（5月末現在）ある。東京五輪後の3年間でほぼ倍増した。同協会理事長の河崎覚さんは言う。

「東京五輪でスケートボードが注目されてから、年間70～100件ほど自治体から問い合わせがくるようになりました。『どういう手順を踏めばいいのか』『何を作ればいいのか』と」

「団塊ジュニア」が子どもだった1970～80年代、全国に数多くの公園が作られた。それが今、改修時期を迎えていることも理由だという。