【産業天気図・ホテル／旅行】今期は堅調。前半はサッカーＷ杯関連需要も期待

ホテル・旅行業界は２００３年のＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）の影響で需要が急激に落ち込んだが、その後は復調傾向。昨年度は中国で反日デモというマイナス要因が発生したものの、すでに沈静化し、回復基調にある。景気の先行きが悪化しなければ、今期は堅調に推移しそうだ。
　海外旅行は成長軌道が続く。特に上期は、サッカーＷ杯効果も加わって晴れ間がのぞきそうだ。外国人の日本への旅行者も過去最高を更新、アジアの外国人などの伸びが期待できる。ただ国内旅行を方面別に見ると、沖縄は好調が続くが、愛知万博の反動もあって全体では伸び悩みそう。地域特性や個人のニーズにこまめに対応できるかどうかで、各社の業績は分かれよう。
　旅行代理店は海外旅行大手のエイチ・アイ・エス＜９６０３．東証＞の好調ぶりが目立つ。ガリバーＪＴＢ＜非上場＞は地域ごとに分社化し、地域特性に応じて需要に対応。また、クレジット国内最大手のＪＣＢと包括的な業務提携を結び、７月には共同で新会社を設立してギフトカード事業等で販売を強化する。なお、原油高で航空運賃に加算される燃料特別付加料金は、今後さらに増額となれば、需要を冷やす恐れが出て来るだろう。
　一方、ホテル業界は景気回復を反映して客室単価上昇の兆しが見られる。だが地域差があり、地方は苦戦が続きそう。宴会部門は法人、個人とも需要増が期待できる。０６年度は首都圏の外資系高級ホテルの開業ラッシュは一休み。来年は「ザ・リッツ・カールトン東京」と「ザ・ペニンシュラ東京」が開業予定で、既存ホテルにとって今年は地力を蓄える年となる。
【山谷明良記者】

（株）東洋経済新報社　会社四季報速報プラス編集部