冬の節電商戦に前のめり、異例の大量供給に期待と不安

秋とはいえ、まだ３０度を超える日もある中、小売りやメーカー各社は早くも、冬の節電商戦に向けて汗を流している。

すでに昨年８倍超も

目下、飛ぶように売れているのが、石油ストーブだ。大手スーパーのイオンでは例年より約３週間早い８月上旬から東北、関東で販売。売上高はすでに昨年の年間売上高の８倍。東北に限れば、１２倍に上っているという。

メーカーも対応に追われている。シェア５割超を握る最大手のコロナは、昨年比４割増の生産計画を掲げ、例年より前倒しでの出荷を開始している。「煮炊きもでき、明かりにもなるので、防災用品として見直されている」（コロナ）。日本ガス石油機器工業会は、６月時点で２０１１年度の出荷台数を昨年比１３％増の１４８万台と予測したが、それを上回る可能性が高い。

薄くて温かい機能性肌着の動きも早い。衣料品大手のユニクロやスーパー大手のイトーヨーカ堂などは７月から販売を開始。ユニクロの「ヒートテック」は、前シーズンより約２割多い１億枚を販売目標に据える。ヨーカ堂の「ボディヒーター」も、昨年の２倍以上となる１０００万枚を目標としており、足元の販売は好調だという。

百貨店やファッションビルを中心に販売するアパレル各社も、節電に伴うウォームビズ需要に大きな期待を寄せている。オンワード樫山は、高機能のシャツやパンツ、コートを開発し、９月中旬から紳士服７ブランドで展開する。三陽商会でも、吸湿発熱綿を活用したコートを１６ブランドで展開、投入量は昨シーズンの３割増だ。