フィルム市場激減の転換期を乗り越えた瞬間を決算書で見る。
（撮影：尾形文繁）
株式投資を始めた個人投資家にとって、最も必要なのは決算書を読むスキルである。それはビジネスパーソンも同じ。『週刊東洋経済』6月8日号の第1特集は「決算書で儲ける！」だ。
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富士フイルムホールディングス（以下、富士フイルムHD）の決算書から、20年の間に同社が構造改革とどう向き合ったのかを解説する。
まず最初に構造改革後の時期に当たる2021年3月期の決算書を見てみよう。
この決算書における貸借対照表（BS）の左側（資産サイド）で最大の金額を占めているのは、1兆5070億円が計上されている流動資産だ。
この流動資産においては、その40％が営業債権やリース債権などの受取債権（6060億円）で占められているほか、棚卸し資産（4180億円）、現金および現金同等物（3950億円）といった営業を行ううえで必要な資産が含まれている。
大きな金額の無形固定資産を計上
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