三菱､｢アウトランダー｣で異例の大幅改良 なぜ発売から2年半で着手したのか

相川社長は国内販売の低迷について、「シェアを取りに行け、台数を増やせ、という指示は一切出していない」と言い切る。実際、2015年度の国内販売は前期比7％減の10.7万台という計画を立てている。国内販売を管掌する、服部俊彦・国内営業統括部門長も「シェア確保は重要な課題と認識しているが、それよりも利益率を高めたい」と話す。顧客が欲しいと思う車を造ることで、値引きに依存しない販売をしたいという。それが実現できれば、「台数は後からついてくる」（相川社長）との考えだ。

相川社長が考える国内販売の挽回策とは？

採算改善のため、「（比較的価格帯の高いSUVなどの）登録車を中心とした販売構造にシフトしていく」（服部部門長）。加えて、相川社長が力を込めるのが、車両の電動化だ。「国内では軽自動車は現在の規模を保ちつつ、増加分はPHVなどの電動車両にしていく」と語った。

国内販売は難しい舵取り

ただ、「2013年1月の発売直後にバッテリーの過熱問題が起こって以来、アウトランダーPHEVの販売は振るわない」（都内販売店の店長）との声も聞かれる。従来の車の価格は332.4万円～429.7万円に対し、装備を充実させたことなどから、改良後は359.6万円～459万円に値上がりした。今後、国内4割増のペースを見込む上で、この価格設定が受け入れられるのかが一つのポイントだろう。

前出の店長は、「むしろ頼みの綱は、好調なミニバンの『デリカD:5』や、知名度のある『パジェロ』。（数年内に予定される）モデルチェンジに期待したい」と話す。2014年度の国内販売は前期比2割減の11万4774台で、登録車は3万9578台だった。この登録車の台数は、メルセデス・ベンツやフォルクスワーゲンといったドイツの輸入車よりも少ない。

メーカーにとって利益率を高めることが優先事項とはいえ、一定の台数が売れないことには販売店の経営も楽にはならない。売れる車を増やして、販売店とウィンウィンの関係を築けるのか。シェアが低迷する中、国内販売は難しい舵取りを迫られている。

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