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電通&博報堂はアクセンチュアに勝てるのか シックス・サイト 横山隆治代表インタビュー

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コンサル vs. 広告代理店。

横山隆治事務所(シックス・サイト) 代表 横山隆治氏
横山隆治(よこやま・りゅうじ)/横山隆治事務所(シックス・サイト) 代表。1982年青山学院大学文学部英米文学科卒業、旭通信社(現ADKグループ)入社。96年にデジタル・アドバタイジング・コンソーシアムを起案・設立(撮影:今井康一)

特集「もうけの仕組み 2024年版」の他の記事を読む

ビジネスモデルを紹介する本や記事は数あれど、体系的に分析した事例はほとんどない。
『週刊東洋経済』2月24日 特大号の特集は「もうけの仕組み 2024年版」だ。四季報記者がユニークなビジネスモデルの会社を解説するとともに、上場企業400社を独自分析した。
週刊東洋経済 2024年2/24特大号(もうけの仕組み ─2024年版─)[雑誌]
『週刊東洋経済 2024年2/24特大号(もうけの仕組み ─2024年版─)[雑誌]』(東洋経済新報社)書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。定期購読の申し込みはこちら

昨年、広告業界で『2030年の広告ビジネス』という本が大きな話題となった。マス広告が衰退し、成長していたネット広告が規制強化で転換点を迎える中、同書が業界のビジネスモデルの今後10年を大胆に展望したからだ。共著者である横山隆治氏に話を聞いた。

 

──広告業界の先行きに不透明感が漂ってきました。

デジタルの時代に入り、消費者が見たい動画を選べるようになるなど、コミュニケーションの主導権が消費者側に移った。

この状況下で「スマホ画面に大量の広告を表示する」といったネット広告の手法が効果的とは思えない。テレビからネットに予算をシフトした広告主も、早晩「あれ、効果のある広告枠がない」と気づき、マス・ネット広告全体の市場が踊り場を迎えるだろう。

広告代理店のビジネスモデルにも限界が来ている。

ネット広告は1年365日運用できてしまうので、以前よりも労働負荷が重くなった。賃金が低い若い人材の登用で何とかしのいできたが、広告を運用するスキルの希少価値が高まり、その人件費もどんどん上がっていく。これまでどおりの手数料収入だけでは、十分な利益を得ることはできなくなるだろう。

マス広告とネット広告を融合

──広告代理店はどのような策を打つべきでしょうか。

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