スバル､米国生産も表明｢EV新戦略｣に漂う唐突感 2030年にEV比率5割を掲げたが具体性に疑問符

スバルはEV戦略の加速に舵を切り、経営資源を集中する。写真はスバルがトヨタとの共同開発で市場に投入したEVの「ソルテラ」（撮影：尾形文繁）

唐突感は、否めなかった。

SUBARU（スバル）は8月2日に開いた新経営体制説明会で、2030年に世界販売120万台以上を目指し、うち50％の60万台を電気自動車（EV）にする目標を発表した。同時に2027年にもアメリカでEVの生産を開始する計画も明らかにした。

従来はEVに加えてハイブリッド車（HV）も数に入れた電動化比率で同年に40％以上とする目標だった。また、5月11日の決算説明会では、2028年以降に国内のEVの年産能力を年間40万台にすると発表した一方、世界販売台数の7割近くを占める主戦場のアメリカでのEVの生産は全くの白紙としていた。

その際、大崎篤社長（当時は専務執行役員、6月下旬から現職）は、「当面は国内でしっかり生産体制を固めて、国内から輸出していくことを先に始める。その先にはアメリカでの生産も検討していくことになる」と強調。まずはマザー工場の日本でEV生産のノウハウを培い、その後にアメリカでの生産を考えるとしていた。

EV戦略を朝令暮改

それから3カ月もしないタイミングでの方針転換の理由について、大崎社長は「国内工場の再編計画も見えてきたし、群馬でのEVの新工場も着工した。アメリカでのEV化のスピードを勘案し、この段階でアメリカでの生産を判断する決断に至った」と説明した。

朝令暮改に映るが、スバルにとってEV戦略の加速も、アメリカでのEV生産も、必要性が高いことは間違いない。主に3つの事情からだ。