日経平均大幅反落､1カ月ぶり安値水準に 連休中の欧米株安やイエレン発言を嫌気

　5月7日、東京株式市場で日経平均は大幅反落。終値は4月1日以来、約1カ月ぶりの安値水準となった。大型連休中の欧米株安の流れを引き継ぎ、主力株は総じて売り優勢。ソフトバンク など値がさ株の下落が足かせとなった。都内で2010年11月撮影（2015年　ロイター/Yuriko Nakao）

［東京 ７日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は大幅反落。終値は４月１日以来、約１カ月ぶりの安値水準となった。大型連休中の欧米株安の流れを引き継ぎ、主力株は総じて売り優勢。ソフトバンク <9984.T>など値がさ株の下落が足かせとなった。

国内外で上昇する金利の動向や週末に発表される米４月雇用統計を見極めたいとの心理も働き、指数は軟調にもみ合いを続けた。

前週末に続き、世界的な株高を支えた緩和マネーの巻き戻しが意識されたことに加え、イエレン米連邦準備理事会 （ＦＲＢ）議長が株式市場のバリュエーションが全般的に高まっていると警告したことも重しとなった。東京市場は朝方から軟調な展開。後場に入ると先物安に伴う裁定解消売りに押され、日経平均は一時２７３円安まで下落。１万９３００円を割り込んで取引を終えた。

ソフトバンクが３．３％超、ファナック<6954.T>が３．５％超の下落となり、日経平均を押し下げる要因となった。ただ原油相場の上昇を受け、石油関連株の一角は堅調に推移。好業績・増配を発表した銘柄も素直に物色され、全面安には至らなかった。

市場からは「イエレン議長の発言を受け、米国株式市場でややリスク回避的な動きがみられ、日本株にも波及している。欧米の景気の方向性が明確になるまでは、もみ合いが続く展開となるだろう」（丸三証券の経済調査部長・安達誠司氏）との声が出ている。