オールドメディアが意外な存在感、見直されたラジオの価値【震災関連速報】

オールドメディアのラジオが、東日本大震災を機に身近な情報を伝えるメディアとして存在感を高めている。

ＦＭラジオ局大手のエフエム東京は３月１１日の震災発生から１週間にわたり、ＣＭなしですべて生放送の特別編成で放送した。

飯塚基弘・プロデューサーは、「テレビでは悲惨な映像が多く流されたが、われわれはリスナーの励ましとなることは何かを考えた」と話す。

被災地からのリクエストに基づき、子ども向け番組のテーマソングや演歌・歌謡曲など普段は流さないジャンルの音楽を流し続けたほか、絵本の朗読も実施した。「これまではＦ１、Ｍ１層（２０～３４歳の男女）をターゲットにしてきたが、今はそう言っていられない」（同）。

結果的に、ＴＯＫＹＯ　ＦＭには震災後１週間で約３万通のメールが寄せられ、ウェブへのアクセス数は通常時の４～５倍に上った。藤井大輔・編成部ウェブマスターは、「『ラジオは温かい』など励ましの言葉がとても多かった」と自信を深めている。

一方、ＮＨＫも震災直後からラジオ第１放送のライブストリーミング配信を自社のホームページで行った。法律で禁じられていたネット配信だが、震災前に総務省の認可を得て、今年１０月から解禁される予定だった。この矢先に、試験的なスタートを切った格好だ。リスナーからは震災情報などが詳細に把握できると好評を得ているという。

主要ラジオ局が出資して昨年３月にラジオ放送のネット配信サービスを開始したｒａｄｉｋｏ（ラジコ）も震災を機に注目が集まり、エリア拡大を急いでいる。関東・関西地区での本配信はすでに始まっているが、中京地区でも今年１０月頃に本配信を予定。北海道地区、福岡地区でも４月中に順次、実用化試験配信の開始を予定している。

また、ＫＤＤＩも自社のａｕ端末向けに全国の民放ＦＭラジオ放送５２局を聴くことができるＬＩＳＭＯ　ＷＡＶＥ（リスモウェーブ）を今年１月下旬に開始したばかり。くしくも震災を機に、認知度が高まっている。

ラジオ業界はこれまで”斜陽産業”と揶揄されてきた。ラジオそのものに触れたことのない若者が増え、広告も右肩下がりだ。ラジオ業界関係者はいう。「テレビを消してラジオをつけよう」。節電への備えとして、電池や手巻き式でも聞けるラジオの利便性をこの機にアピールしたい考えだ。はたしてオールドメディアの地位復権となるかどうか。注目が集まりそうだ。
（冨岡　耕　＝東洋経済オンライン）