倒産する会社から発せられる｢決算書のシグナル｣ 業績不振のバロメーターとなる指標はこれだ

倒産とセットで語られることが多いのが、経理操作や粉飾決算だ。TDBの調査によれば、粉飾などの不正発覚による倒産は2022年度に300件と、過去最多を数えた。

粉飾の可能性を見破るのは至難の業だ。「粉飾コンサルのような指南役も存在する。金融機関はどこも、貸付先として危ない会社を財務データから分析・検知する独自システムを持っているが、それをすり抜けてしまうような例はザラだ」。TDBの情報統括部情報取材課の内藤修課長はそう話す。

決算書を“性悪説”で見る

こうした会社にだまされないためには、「決算書を“性悪説”で見て小さな違和感も無視しないこと。そして決算書から得られる定量情報と、周囲の評判など定性情報を組み合わせて判断すること」（内藤氏）。

「以前は細かく開示していた指標の開示を突然やめてしまった」「オフィスの清潔さや雰囲気が徐々に変わってきた」……。そんな小さな変化も、不正や経営悪化のサインとなる。

会社の健康状態を見るうえで、決算書が重要な役割を果たしているのは間違いない。ただ、取引先や投資先を精査する際、その内容を過信してはいけないということも肝に銘じたい。