外国人投資家が日本株を買うための条件とは何か 2023年の株式相場の重要ポイントはここにある

2023年は日経平均、TOPIX（東証株価指数）とも下落して始まった。だが「大発会の下落」は「その年を象徴する」とは限らない（撮影：尾形文繁）

2023年の各種相場アンケートを見ると、証券会社、シンクタンク、投資ファンド、個人投資家あるいは経営者まで、ほぼすべての証券関係者は「前半調整・後半高」となっている。

インフレは低下傾向にあるものの、ロシアのウクライナ攻撃は収まる様子はない。IMF（国際通貨基金）やOECD（経済協力開発機構）のレポートなどにおける世界景気の減速予測が常識になっている現在、「前半調整」の見通しはやむをえないところだ。

ただアンケートをよく見ると、「前半調整」の中でも「調整期間は3月まで」が多数意見のようだ。また「5月まで調整が長引く」と見るところもあれば、「2月で終わる」と見るところもある。日経平均株価の下値はおおむね2万5000円だが、2万4000円まで見ているところもある。今回は筆者の見方を加えてみたい。

「大発会の下落」は「その年の相場」を象徴しない？

前回の記事「大納会までの5日間が2023年相場のヒントになる」でも触れたように、「2022年のラスト5日間」の結果を「2021年のラスト5日間」の特徴と照らし合わせてみた。

2022年のラスト5日間は3勝2敗ながら、日経平均はその前の週に比べて140円安となった。これは2021年の1勝4敗、同6円高とほぼ同様に、動きの乏しい5日間だった。これらを象徴するかのように、2023年の日経平均は前年末比377円安の大発会で始まった。

では、2023年を通じて相場は低調なのだろうか。ここで1つ、大発会のアノマリー（理論的根拠はないものの、よく当たる経験則）を紹介したい。

確かに「1年の計は元旦にあり、1年の相場は大発会にある」と昔から言われてきた。しかし、2022年までの10年間で日経平均の騰落率がマイナスだったのは2018年と2022年の2回だけだが、不思議なことに、下落したこの2回とも大発会は高く始まっているのだ。すなわち、2018年は前年末741円高の大発会で歓喜し、2022年の大発会も同510円高だったのだ。

つまり、「大発会はその年の相場展開を示す」というアノマリーはここ10年、実は当たっておらず、逆に最終的に大幅高となった年はマイナスでスタートする傾向さえあるわけだ。今年の大発会が大幅安のスタートだったことで、年間の相場まで不安視することはないと言いたい。