2023年から日本株は｢黄金の3年間｣になる可能性 逆風の寅年のあとの｢卯年･辰年･巳年｣に期待

1987年のブラックマンデーがあった年は卯年だが、日経平均株価は1989年の巳年までの3年間で、ほぼ2倍になった（写真：ロイター／アフロ）

師走相場も、はや中盤に差しかかった。まずは終わった11月を振り返ると、11月末の日経平均株価は2万7968円99銭だった。10月末は2万7587円46銭で、1カ月の上げ幅は381円53銭、率にして1.39％だった。

この11月の日経平均の実績は、MSCIアジア太平洋指数（日本を除く）の＋17.4％に比べると、ほぼマイナス16ポイントで大きく見劣る。

実は、ここまで差がついたのは1998年10月以来のことだ。日経平均の10月の騰落率が9月末比＋6.37％（上げ幅1650円25銭）がよかったということもあるものの、11月のパフォーマンスは極めて残念な事実だった。

日本経済はほかの先進国と比べても決して悪くない

しかし、日経平均の利益を1つの企業に見立てると、EPS（予想1株当たり利益）は2203円と史上最高値に近い位置におり、決して他市場に比べて企業業績が劣っているわけではない。

実際、11月22日にOECD（経済協力開発機構）が発表した最新の予想も、それを裏付ける。同機構は2022年の世界経済成長率（実質GDPの伸び率）を3.1％、2023年を2.2％としているが、主要国の2022年から2023年の数字を見ると、アメリカが1.8％から0.5％と大幅に減速。欧州でも、ドイツが1.8％から－0.3％へ、フランスも2.6％から0.6％と、かなり厳しい予想になっている。

一方、日本はといえば、回復が出遅れていたせいもあるが、1.6％から1.8％へ上昇する。つまり、日本の2023年の成長率は米独仏を上回るとOECDは予測しているのだ。しかも、この2023年の数字は9月発表からの改定値でもあるが、日本は0.4ポイント上方修正されており、この上方修正値は世界で一番である。