高速道路のICT化がもたらす未来と実用化の障壁 NEXCO東日本・中日本が実用化を目指す最新技術

著者フォロー
ブックマーク

記事をマイページに保存
できます。
無料会員登録はこちら
はこちら

印刷ページの表示はログインが必要です。

無料会員登録はこちら

はこちら

縮小
NEXCO東日本のICT化プロジェクト
NEXCO東日本が現在進めているICT化の全体像(筆者撮影)

開発を担当する北海道支社では、2017年に‪準天頂衛星‬からの信号を活用し、除雪車の安全な走行ルートなどを運転席のモニターへ表示することで、‪操作を視聴覚的に支援するシステムを開発‬。それをベースに前述のとおり、車両の自動運転と除雪装置操作を自動化するシステムを開発しており、2022年度内の完成を目指している。

なお、同社では、ほかにも新潟支社が中心となり、除雪トラック作業操作の自動化も開発中だ。こちらは、GPSを活用した‪凍結防止剤の散布と車両後部の電光表示板の操作を自動化‬した‪「集中操作器システム」‬を2018年に開発。さらに2019年からは、‪集中操作器システム‬に、‪橋梁ジョイント部などで必要となる除雪プラウ(除雪装置)の上げ下げを自動化する‬機能を追加する開発も実施。おなじく‪準天頂衛星‬からの信号と高精度地図情報により自車位置を特定することで、自動運転化することを目指しており、こちらも2022年度の完成を目標に掲げている。

同社ブースの担当者によれば、実際の導入には「まだまだ課題もある」という。それは、例えば、‪準天頂衛星‬からの信号が地形や状況に応じて安定しない場合があることだ。‪準天頂衛星‬みちびきは、衛星から送られる信号(電波)によって位置情報を計算する衛星測位システムだ。いわゆるアメリカが提供するGPSと仕組みはほぼ同じだが、GPS衛星は都市部や山間部ではビルや樹木などに信号が遮られて、位置情報が安定的に得られないこともある。

一方、4機体制で運用する‪準天頂衛星‬は、アジア・オセアニア地域の上空に3機があることや、GPSと一体で利用できることなどで、安定した高精度測位を可能とするという。同社担当者によれば、それでも、やはり「地形などによっては信号が届かないこともある」そうだ。おそらく、山間部を通る区間などでは、信号が遮られる場合もあるのだろう。同社では、現在、正確な自車位置の把握をつねに行え、安定的な安全運行を可能とする対策を検討中だ。

また、コスト面でも課題がある。除雪車の価格は、これも同社担当者いわく、「1台で5000万円程度」とかなり高価だ。それに加え、自動運転用装置を追加すれば、車両にかかる費用はさらに増加する。もし、システム自体が完成したとしても、いきなり多くの台数を導入することは難しいことも現状なのだそうだ。

ICT化に見る未来の高速道路

東洋経済オンライン「自動車最前線」は、自動車にまつわるホットなニュースをタイムリーに配信! 記事一覧はこちら

NEXCO中日本、NEXCO東日本の取り組みは、いずれも最終的には我々利用者にとって、安全性はもちろんのこと、より快適でスムーズな高速道路の走行を可能としてくれるものだ。現状でさまざまな課題はあるものの、できるだけ早期の実用化に期待したい。

この記事の画像を見る(134枚)
平塚 直樹 ライター&エディター

著者をフォローすると、最新記事をメールでお知らせします。右上のボタンからフォローください。

ひらつか なおき / Naoki Hiratsuka

1965年、福岡県生まれ。福岡大学法学部卒業。自動車系出版社3社を渡り歩き、バイク、自動車、バス釣りなどの専門雑誌やウェブメディアの編集者を経てフリーランスに。生粋の文系ながら、近年は自動運転や自動車部品、ITなど、テクノロジー分野の取材・執筆にも挑戦。ほかにも、キャンピングカーや福祉車両など、4輪・2輪の幅広い分野の記事を手掛ける。知らない事も「聞けば分かる」の精神で、一般人目線の「分かりやすい文章」を信条に日々奮闘中。バイクと猫好き。

この著者の記事一覧はこちら
ブックマーク

記事をマイページに保存
できます。
無料会員登録はこちら
はこちら

印刷ページの表示はログインが必要です。

無料会員登録はこちら

はこちら

関連記事
トピックボードAD
自動車最前線の人気記事