起業に失敗する人と大成功する人を分ける4要点 大きく考える能力と勇敢さがないと到底勝てない

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成功する人と失敗する人の分かれ目
起業を成功に導く基本原則とは?(写真:k_yu/PIXTA)
ノーベル平和賞受賞者のムハマド・ユヌスは、「洞穴にいたころ、自分の食料を見つけ、自力で食べていたことを考えれば私たちはみな起業家なのだ」ということを言っている。「独立」という言葉が私たちの頭によぎるのは太古の昔から自ら営むということが遺伝子に刻まれているからなのかもしれない。
最近、スタートアップ育成が日本では叫ばれているが、起業から15年後の企業の生存率は、スタートアップ大国アメリカにおいても25 %にも満たないという。そのような中で「全米で読み継がれる伝説の教科書」と言われる『起業マインド100』の著者ケヴィン・D・ジョンソンは20代大学生で起業し、様々な企業を立ち上げた連続起業家であり、自らのマーケティングとコミュニケーション企業ジョンソン・メディアを社長として数百万ドル規模の会社に育て上げた。
彼の著者『起業マインド100』から一部抜粋、再構成して起業を成功に導く基本原則を3回にわたってお届けする。

ビジネスにおける2種類の失敗

ビジネスには2種類の失敗がある。

① 起業したものの倒産してしまうこと
② 可能性を十分に発揮できないこと

倒産ばかりに目がいくが、潜在能力をきちんと発揮できないことのほうがはるかに悲劇だ。

前者①について、どうして多くの事業が従来の意味で失敗するのかを考え、理解するのは比較的たやすい。データがあるからだ。起業家を支援する米国のカウフマン財団から全米商工会議所まで、さまざまな組織が長年にわたる統計を分析した結果に、約75パーセントの事業が15年以上存続できない理由がはっきりと示されている。倒産の理由には、資金不足、過度な事業拡張、計画の不備、市場の縮小などがある。

後者②について、ある企業がその可能性を最大限発揮できなかった理由を考えて、理解するのはきわめて難しい。それについての研究結果や統計はすぐには手に入らないからだ。また、ビジネスの成功は基本的に、起業が存続すること自体で判断される傾向にある。5年目を迎えられることは称賛に値するが、それよりも5年たって、利益を上げて高い成長率を誇る方がすばらしい。創業何周年かを迎えることよりも、挑戦し、堅実な事業を次のレベルに上げる――大きく考える(シンク・ビッグ)こと――であるべきだ。

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